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“ふわっとさん”のまったりライフ

人生は自分磨き★ “のんびり・まったり”ばかりしてはいられません♪

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グーグルで嘘の新聞「朝日新聞」


ここまで来たか朝日新聞!

グーグルで「嘘の新聞」と検索すると「もしかして朝日新聞?」 と出るようです。

ここまで来たら、流石の朝日新聞ファンも庇いようがないんじゃないでしょうか?
どういうシステムか分かりませんが、とうとうAIにまで嘘つき新聞と認定されてしまったようです。

かつては日本のトップ新聞だったところですが・・・。
購読者が激減しているにも拘わらず、社説などでは未だに高みから物を言う態度を変えず、無茶な論理を打ち立てて挙句の果てには辻褄が合わなくなるという事も度々です。


もう朝日は廃刊にした方がいいんじゃないでしょうか?
或いは、トップの総入れ替えで立て直すしかないと思います。

何れにしても、その前に「慰安婦の捏造」「南京大虐殺の捏造」「珊瑚の損壊」「モリカケの捏造」など、数々のでっち上げを国民に謝罪し、世界に向けて真実を語る義務があります。

日本と日本国民に計り知れない不利益を与え、未だに反省すらしていない朝日新聞の驕りは許せません。



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『お花畑』のせいで、まず日本にミサイル1発

専守防衛とは「やられてからやり返す」という事です。


まさか未だに「ニコニコしていればどこも攻めて来ない」などと思っている「おバカさん」はいませんよね。

つまり有事には、憲法9条をお守りにしている『お花畑の人たち』のせいで、日本(東京?)の数百万人がまず死にます。
その中には『お花畑の人たち』やその家族、或いは友人がいるかも知れませんね。

でも『お花畑の人たち』は、まず日本人が数百万人死んでからじゃないと攻撃してはいけないと言うのですから・・・。


このように、『専守防衛とは 最初から国土・国民を犠牲にした戦略 』であり、これほど残酷で無責任な戦略はないのです。
専守防衛などと馬鹿げたことを言っているのは、世界広しと雖も日本だけです。

先日、安倍総理が国会で「今の憲法では日本は最低でも一発目のミサイルを甘んじて受けなければならない。」と衝撃発言をされました。

ご発言の本意は分かりませんが、野党や公明党のあまりの能天気ぶりに、苛立ちを禁じ得なかったのでしょう。
しかし、この言葉の裏には、 「そんなことは絶対にあってはならない」という安倍総理の強い意志が感じられます。


<追 記>
考えてみたら、その時には「お試しに1発だけ」なんていうことでは済みませんかね。

それに、ドサクサに紛れて中国もミサイルを撃ってくるかも知れません。
何しろ中国は、もう何年も前から日本の人口30万人以上の都市に核ミサイルの照準を合わせているらしいですからね。



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沖縄って、日本なの?中国なの?

沖縄県民は、翁長知事の100%中国寄りとも思われる政治姿勢をどう思っているのでしょうか?

中国に対する翁長知事のそれは、まるで北朝鮮に対する韓国の文在寅大統領のようです。


沖縄県では、毎年首里城で「首里城祭り」が催されます。

そのときに、「北京の皇帝が沖縄王国の王を任命する」という信任状を持った中国の特使を、琉球の役人たちが「三跪九叩頭の礼」で迎えるという儀式が演じられます。

「三跪九叩頭の礼」とは、「三度ひざまずき、その度に三度ずつ頭を地面にこすり付ける」というものですが、これを1時間に4ステージ行うのだそうです。
県民は毎年これを見せられることにより、中国には抗ってはいけないという意識を持たされてしまう。
そして、これを見ていた中国人が「やっぱりここは俺たちの領土だ」と言ったそうです。


また、那覇市には沖縄の玄関口ともいえる場所に、高さ約15mの巨大な2体の「龍柱」が建てられています。
龍は元来、中国皇帝の権力の象徴で「5本爪」が本来のものですが那覇の龍は「4本爪」、これは「我々は中国の臣下である」ということを意味するそうです。
その意味を知ってか知らずか、これは翁長知事が那覇市長時代に計画し着手したものです。

その製作費は、推定原価約4000万円と言われていますが、これをわざわざ中国の福建省に発注し、6億6000万円という大金を支払いました。
その資金源はと言えば、国が沖縄県に当てた交付金であり、つまり国費です。


また以前、沖縄と福建省で友好ビルを作ったときには、完成と同時に沖縄県の関係者はビルから追い出され、ビルは中国側に詐取されてしまい、その額は5億5000万円だったそうです。


沖縄県民がどの程度このような実態を把握しているのか分かりませんが、「沖縄タイムス・琉球新報」の2紙は、共に凄まじい反日報道を行っているようです。

さらに、中国の工作員や南北朝鮮の活動家たちも加わり、何億という資金力を背景に米軍の辺野古移転の妨害や反日活動を行っています。


沖縄では、今年2月に名護市長選挙が行われますが、知らない間に2500人以上の住民票が名護市に移されていることが判明し、その大半が左翼系らしいということです。

このような選挙に向けての戦略的な動きは、残念ながら左翼勢力の方が一枚上手だと言わざるを得ません。

11月には知事選挙も控えているので、一段と危機感が募ります。

美しい沖縄を守るためにも、是が非でも反日・親中勢力から沖縄を守らなければなりません。


余談ですが、昨年暮れに二階氏らが中国を訪問したとき、中国はそれに合わせて到着直前に尖閣で領空侵犯を行いました。
これは、明らかに中国が日本の出方を見るための行動でしょうが、二階氏らは誰一人一言の抗議もしなかったということです。
呆れるしかありませんが、その不甲斐なさには怒りを覚えます。



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NHK廃止は国民の声

NHK会長は、受信料制度を合憲とした最高裁判決を「公共放送の意義を認めた」と評価し、「受信料制度を視聴者に丁寧に説明し、公平負担の徹底に努めたい。」と述べたとのことです。


最近では、国民の間でもNHKの反日傾向と偏向報道に対し、その存在意義を疑問視する声が上がっています。

例えば、毎年夏の終戦記念日前になると、「日本が全くの悪者であるかのような放送」ばかりを延々と流し続けます。

これは、敢えて日本軍が悪く見られるようなところで映像を切り、実際には「日本軍がそうしなければならなかったこと」「それによって多くの日本国民が救われたこと」などの部分は一切カットしてしまうという手法です。

また、戦後東南アジアの国々が次々に独立を果たしたのは日本の大きな功績ですが、NHKはこのようなことは全く取り上げません。


記憶に新しい「モリカケ問題」では、NHKは朝日新聞と連携して徹底的に政府批判を行い、真実を語る前愛媛県知事の答弁を殆ど放送しませんでした。

その結果、国民はいつまで経っても「モリカケ」に納得出来ず、国会の場で何度安倍首相が「全くかかわっていない」ことを説明しても、それを知らされない国民は「信じられない」と言い続けました。

そして、野党は延々とこの「モリカケ」にしがみ付き、「本来審議しなければならないことが、全く審議されない」という国会の空転を招いたのです。

本来、国民の利益になるべき公共放送が、反日活動やこのような国会の空転に加担したことは重大な犯罪です。


また、これを追求しなければならない立場にある国会議員たちは、選挙時の影響を恐れての弱腰で、全くの保身でしかありません。

よく分かりませんが、NHKを敵に回すと選挙で苦戦するらしく、そのような影響力があること自体も問題です。


しかも NHK職員の平均年収は1126万円 という驚異的な金額です。

ちなみに、サラリーマンの平均年収は約400万円、それに比べて高いと言われている国家公務員の平均年収でも約670万円です。


NHKについては、法改正すれば、どうとでもなる話です。

管轄は総務省であり、総務大臣は野田 聖子氏です。



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弱小国日本は、どこまで国民の命を守りきれるのか?

私たち日本人の何パーセントが、日本が弱小国であることを自覚しているでしょうか?

それを最も理解しているのが、北朝鮮であり中国です。


北朝鮮は、日本の自衛隊が憲法の縛りで何も出来ない事を知っていて、次々に日本人を拉致し続け、その人数は900人に上ると言われています。

平和な日本の地に居ながら、ある日突然北朝鮮の工作員に連れ去られ、見たこともない異国の地で日々監視されながら果てしない時間を過ごしているのです。

日本が早い段階で憲法を見直し、防衛軍を持っていたなら、間違いなくこれ程多くの拉致被害者を出さずに済んだのです。

そして、中国は今も尖閣周辺で日本侵略の機会を虎視眈々と狙い、先日は中国の爆撃機が沖縄上空にまで現れたそうです。


数日前まで、一部で「アメリカが北朝鮮を再びテロ支援国家に指定した時には有事になる」と言う話が出ていました。

そして先日、中国が北朝鮮に特使を送ったものの何の成果も得られなかったことで、アメリカは北朝鮮を再度テロ支援国家に指定し、トランプ氏は「北朝鮮への制裁は最高レベルになる」と宣言しました。


北朝鮮にとっての驚愕の出来事は、8月に米軍の核搭載可能なB52と日本の自衛隊が共同訓練を行ったことだと言われています。

B52とは核を大量投下出来る要塞のようなもので、これがやって来たという恐怖の現実、そして憲法の縛りで何も出来ないと思っていた日本の自衛隊が、今回B52と共同訓練を行ったという事実です。

そして、米国がこれだけ大掛かりな軍事態勢を敷いた以上、これを簡単に止めたり再構築したりはしないと考えるのが一般的な見方です。


一方、日本が最も警戒しなければならないのがアメリカと中国の動きです。

トランプ氏は戦争回避のための最大限の方法を模索してはいますが、その殆どが中国依存であることは否めません。

金正恩が自ら核を手放すことがない以上、米国は北朝鮮への攻撃に踏み切るか、現段階の米国までは飛ばない核の保持を認めて手打ちとするかで、日本にとってはどちらも最悪のシナリオです。

有事となれば相当の犠牲を覚悟しなければならず、また現状で凍結すれば、北朝鮮はいつでも日本に打ち込める核ミサイルを保持したままということになり、日本は中国・北朝鮮という超危険な2ケ国の核の脅威にさらされたままになる訳です。

また、損得に敏感なトランプ氏が、中国と水面下でどんな取引を考えたとしても不思議ではなく、想像されるのは米国が中国との美味しい経済取引と引き換えに、北朝鮮の金正恩体制崩壊後を全て中国に任せるというシナリオです。


中国は今、モンゴルに40基以上の爆撃機を置いており、この射程距離は2200㎞あるため上空に上がるだけで日本にミサイルを打ち込める機能を持っています。

既に中国全土に配備されているものを含めると理論的には350以上のミサイルを同時に日本に打ち込むことが可能です。


当然日本にはそれを迎撃できるような装備などありませんが、日本には技術があり、その防衛装備をやろうと思えばそれ程時間を要さずに可能だとも言われています。

しかし、日本の腐りかけた国会議員にその決断が出来るかどうかが問題です。

防衛費が多いのなんのと言っている議員が多数いますが、それもこれも国があっての話です。

国会議員の中には、自民党の中にも中国どころか北朝鮮の資金を受けて動いている者が少なからずいると言われています。


私たち一般国民には何もできませんが、せめて意思表示出来るときにはしっかりとした考えを示したいと思います。

また、何か気になることを見つけたら実際に動ける人にそれを伝えるというのも大事なことだと思います。
ツイッターなどで情報を受け付けている議員の方もいらっしゃいますので。



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